押さえておきたいECサイトトレンド7選｜ニュースや重要ワードを解説【2024年最新版】

急速なEC市場の拡大により「EC業界のトレンドは？」「EC事業を立ち上げたい」と考える方も多いのではないでしょうか？

そこで本記事では、現代におけるEC業界・サイトのトレンドをはじめ、ニュースや覚えておきたい重要ワードについて解説。EC業界の知識を深く知ることができるため、最後までご覧ください。

あわせて読みたい
ECサイト構築にお悩みならこちら。構築に強い会社や費用相場まとめ

ECサイトのリニューアル費用はいくらかかるのか、サイト種別毎に相場を知りたい方は以下のダウンロード資料もぜひご覧ください！

ECサイトのリニューアルで失敗したくないあなたへ WEBサイトリニューアル費用相場完全ガイドブック この資料では以下の内容を紹介しています。 「WEBサイトの種類別リニューアルの費用相場」 「WEBサイトリニューアルの見積内訳」 「WEBサイトリニューアル費用をおさえるポイント」 「見積の組み方」 無料でダウンロードする

プロに無料で相談する

EC業界のトレンドをおさえるために知っておくべきこと

ECサイトや業界のトレンドを抑えるためには以下2つの内容について理解しておきましょう。

• EC化率：全ての商取引の中で電子商取引の占める割合のこと
• ECサイトの市場規模

EC化率：全ての商取引の中で電子商取引の占める割合のこと

EC業界全体を把握するために知っておくべきなのが「EC化率」です。
EC化率とは、実店舗とECサイトを含む全ての商取引に対し、ECサイトが占める割合を指します。

2023年8月に経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」を紹介します。2022年のBtoCにおけるEC化率は対前年比0.35%増の9.13%になります。

BtoBに関しては、その他の業種を除いたEC化率は、1.9ポイント増の 37.5％との結果です。一見高いBtoBのEC化率ですが、注文や決済に関するデジタル取引（EDI）も含まれています。

つまり、デジタル取引を除く実際のEC化率は、高くないといえます。特にBtoCにおいては日本のEC化率は決して高くはなく右肩上がりのため、今後より成長が見込める分野だと捉えることができるのです。

ECサイトの市場規模

経済産業省は「電子商取引に関する市場調査」を実施。
日本国内におけるECサイトの市場規模は「BtoC」「BtoB」どちらも新型コロナを機に一時的な減少はあるものの、年々増加していると発表しています。

それぞれについて見ていきましょう。

BtoCにおけるECの市場規模

BtoC EC市場規模の経年推移は以下の通りです。

画像参照：経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」（2023年8月）

2022年度の日本国内におけるBtoC EC市場規模は約22.7兆円となっています。

BtoCにおけるEC市場規模は「物販系分野」「サービス分野」「デジタル分野」の3つに分類されます。その中でも、前年比よりより成長が見られたのはサービス分野です。

サービス分野は、新型コロナウイルス感染症の拡大が始まると同時に、外出自粛に伴う旅行や観光事業の縮小が影響し市場規模は減少していました。しかし、テレワークの普及や外出自粛による「巣ごもり需要」の高まりが、物販系分野の市場規模を大きく上げています。

物販系分野の市場が拡大したため、BtoCにおけるEC市場規模の大幅な減少は見られておらず、コロナウイルスによる規制緩和に伴い、2022年は市場規模が大きく上がった要因といえます。

BtoBにおけるECの市場規模

BtoC EC市場規模の経年推移は以下の通りです。

画像参照：経済産業省 商務情報政策局 情報経済課「令和４年度電子商取引に関する市場調査 報告書P.9」（2023年8月）

2022年のBtoBにおけるEC市場規模は420.2兆円となっています。BtoBもBtoCと同じく、2020年の新型コロナウイルスをキッカケに一度市場規模は減少しているものの、2021年・2022年と大きく増加。

この理由としては、現代におけるIT化の急速な拡大が挙げられます。2020年の新型コロナウイルスの流行を機に、テレワークの導入や非対面でのコミュニケーションが浸透しました。

しかし、新型コロナウイルスの流行が落ち着いた現代においても働き方の変化はなく、スマートフォンやパソコンさえあればWeb上で受発注ができるBtoB ECのニーズが増しています。

スマートフォンやパソコンを使用したWeb上での購買行動が増えたことで、BtoBのECサイト市場規模が拡大していると考えられます。

EC業界で知っておくべき5つのワード

EC業界全体の流れを掴むためにも、基本的な用語を理解しておくことが重要です。
ここからは、EC関係者が知っておくべきワードについて、解説します。

1.DtoC：メーカーが仲介業者や店頭を介さず商品を消費者に提供

DtoCとは「Direct to Consumer」、つまり商品を直接消費者に届けるビジネスモデルのこと。

中間マージンを抑えることができるため、高品質の商品を届けやすくなるだけでなく、商品の魅力やメッセージを直接消費者に伝えられるといったメリットが考えられます。

ただし、DtoCを成功させるためには商品そのものの魅力に加え、マーケティング力が必要となります。

伝統工芸品や農産物など、すでに高い商品力がある場合はDtoCモデルに注力することで、新たな販路を見出せる可能性があるでしょう。

2.O2O：オンラインでの情報伝達でオフラインでの購買行動に影響を与えること

O2Oは「Online to Offline」、つまりインターネットを活用して実店舗への集客を促す方法です。現在では、逆の意味である「Offline to Online」として使われることも増えつつあります。

具体例について見ていきましょう。

オンライン→オフライン

• アプリでクーポンを発行し、実店舗への来店を促す
• SNSアカウントで最新情報などを共有
• 位置情報を活用し、現在地におけるクーポンなどを発行

オフライン→オンライン

• 店頭で商品バーコードをスキャンし、スマホアプリへ誘導
• 時間限定で表示されるQRコードから、ECサイトへ誘導
• 限定クーポンの発行

O2Oの効果は限定的であり、長期的な効果は見込めません。
そのため、今後はオンラインとオフラインの垣根を超え、消費者に働きかける施策がより重要となるでしょう。

3.オムニチャネル：顧客とあらゆる接点で適切な購買体験を提供

オムニ（omuni）とは「あらゆる」、チャンル（channel）とは「販売経路」を意味する言葉です。つまり、ECサイトと実店舗の会員情報やポイント情報を共有し、自由に買い物や返品ができる仕組みです。

例えば実店舗に欲しいカラーの服が無くても、その場でECサイトから注文できたらどうでしょう？再び店頭に足を運ばずに、お目当ての服を入手できるため、顧客満足度は高まります。

購入場所や方法を問わず、同等の買い物体験や環境を提供することがオムニチャネルの目的。顧客満足度を高めてリピーターを増やし、長期的に利益を上げることが可能になります。

4.OMO：オンライン・オフライン双方のデータを活用した顧客体験向上の取り組み

OMOとは、「Online Merges with Offline（オンラインとオフラインの統合）」の略です。

実店舗などのオフラインでのユーザーの行動をデジタルデータとして記録。
記録したデータをオンラインと組み合わせることで、より良い顧客体験（UX）を提供するためのマーケティング戦略を指します。

簡単にいうと、OMOは「お店での体験とネットでの体験をつなげて、もっと便利で満足できるサービスを提供しよう」という考え方です。

例えば、コーヒーチェーン店がスマホアプリを提供し、アプリで注文・支払いを事前に済ませることができる仕組みを導入します。ユーザーがアプリを使って注文すると、店舗に着く頃には注文が準備されているため、待ち時間が減少。

また、アプリでは過去の購入履歴をもとにおすすめのドリンクや特典情報を提供することで、素晴らしい体験を提供するのがOMOです。

OMOはオムニチャネルと混同されることもあります。
2つの違いとしては、

• OMO：ユーザー体験
• オムニチャネル：データ連携やチャネル統合

と覚えておきましょう。

5.越境EC：国境をまたいで取引されるECサイト

越境ECとは国境を越えてインターネットを通じ、商品やサービスを販売・購入するオンライン取引を指します。

日本国内の消費者が海外のECサイトで買い物をしたり、逆に日本のECサイトで海外の消費者が商品を購入したりすると考えるとわかりやすいでしょう。

例えば、日本のファッションブランドが自社のオンラインストアを通じて、アメリカやヨーロッパの消費者に商品を販売。中国の消費者が日本のオンラインストアで化粧品を購入する場合が「越境EC」にあたります。

EC業界で知っておくべきニュース5選

EC業界では、大手企業が新しいサービスを提供するニュースが相次いでいます。

そこで、ECサイト担当者が最低限知っておくべき5つのニュースについてまとめました。今後の市場の展望を考える上でも、理解を深めておきましょう。

レジなしコンビニ「Amazon go」の出店

「Amazon go」はAmazonの「自動運転技術に用いられるテクノロジーを活用」した、レジ無しコンビニです。

コンビニの入り口が駅のような改札になっており、利用者はスマートフォンに専用アプリをインストールするだけで、レジを通らず商品を持って帰れます。

買い物客が手に取った商品をAIカメラやセンサーが追跡、誰が何の商品を手にしたかを把握し、自動決済される仕組みです。

ECなら導入必須！？Instagramのショッピング機能がリリース

Instagramショッピング機能とは、Instagramの各投稿から写っている商品の詳細が確認でき、そのまま購入できる仕組みです。

これまでのInstagramにおける行動は以下の通りです。

1. Instagramにて欲しい商品を発見
2. DMで注文・別途検索・リンク先のECサイトで注文

Instagramショッピング機能がリリースされるまでは上記の手順を踏む必要があり、煩わしいと感じることから購入しないユーザーも多かったと推測されます。

しかし、ショッピング機能の導入で、商品から購入ページに直接移動が可能に。ただし、単にショッピング機能を追加するだけでは売上への効果は期待できません。売上の向上を図るには積極的なデータ収集が求められます。

データ収集は以下の方法が挙げられます。

• ユーザーが商品やサービス、口コミなどを検索するために利用するハッシュタグ（#）の使い分け
• Instagramのインサイト（公式分析ツール）の活用」

上記の方法を駆使してデータを収集することが求められます。

EC事業者必見！LINEPay終了へ

LINE Payは、LINEを通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単にできるモバイル送金・決済サービスです。

LINEの国内月間アクティブユーザー数は、2024年3月末時点で9,700万人以上とされています。その上、日常的な利用頻度が高いため、個別サイトへの利用登録が不要で簡単に決済でき、利用者の購入手続きの簡略化を目指した取り組みです。

ただし、これまでは使用できていたLINEPayは2025年4月30日（水）をもってサービスの終了が発表されました。

音声ショッピング時代到来！？Amazonで音声ショッピングが可能に

Amazonの音声ショッピングとは、Amazonが提供する音声認識サービス「Amazon Alexa」を使用して、音声で買い物ができるようになるシステムです。

「商品を探す」「カートに商品を追加する」「注文をする」など、日常的なネットショッピングを音声だけで行うことができます。

Amazonの音声ショッピングにおけるメリットは、注文するたびに個人情報の入力を簡略化できることです。一度登録された個人情報や決済方法を、音声での確認や認証を経て購入ができます。

利便性とスピードを重視する消費者にとっては、魅力的な機能といえます。

Amazonが「置き配」指定サービスのエリアを拡大

置き配指定サービスは、商品購入時に自宅もしくは周囲の場所を指定して配送するサービスです。2019年7月より、Amazonは指定場所への商品配送、サイン無しの受け取りサービスを拡大しています。

再配達や時間指定の手間を省き、配送業者の負担が減る上、お客様側の利便性も高められます。お届け場所に関しても、宅配ボックスや玄関や車庫など幅広く指定が可能です。万が一盗難にあった場合、確認後に商品の再送や返金対応が行われるため、利用者も安心できます。

2024年9月時点で、「置き配指定サービス」を標準の配送方法とするエリア30都道府県に。拡大サービス対象エリアは順次拡大しており、大都市以外でもサービスは拡大しています。

EC業界が抱える4つの課題

EC業界の市場規模は年々拡大している一方で、参入に失敗した企業も少なくありません。

ここでは、EC業界が抱える以下4つの課題について解説します。

• 消費者の購買チャネルが広がり集客・マーケティングが複雑化
• 消費者の目が肥えていて商品訴求が難化
• リピート顧客の獲得が難しい
• セキュリティ対策、担当者のリテラシー向上が必須

1.消費者の購買チャネルが広がり集客・マーケティングが複雑化

EC業界が抱える1つ目の課題は、消費者の購買チャネルが広がり集客・マーケティングが複雑化していることです。

現代の消費者は、商品の情報を得たり購入する際に様々なチャネルを利用します。例えば、検索エンジンを使ったSEOだけでなく、SNS、ライブコマース（リアルタイムで行われる商品販売）、テレビCM、口コミなど。

どのチャネルを経由してECサイトにアクセスしているのかを把握するのは難しく、ECサイト側の集客やマーケティング戦略も複雑化し、ECへの集客施策は難しくなります。

そのため、消費者がどのチャネルを通じてどのような購買行動を取るかを理解し、各チャネルに適した集客・マーケティング戦略の展開が重要といえます。

2.消費者の目が肥えていて商品訴求が難化

2つ目の課題は、消費者の目が肥えて商品訴求が難化していることです。

近年ではインターネットやSNSの普及により、さまざまな情報を簡単に手に入れることができます。つまり、商品に対して深く知識を持つ人が増え商品の選定基準が厳しくなっているということです。

単に商品の機能や価格をアピールするだけでは、消費者の購買意欲を引き出すのが難しいといえます。そのため、UGC（実際に商品を利用した人の声）やインフルエンサーの意見などを重視している傾向にあります。

商品の魅力を訴求するだけでなく、消費者による口コミやレビューの創出などが求められるでしょう。

3.リピート顧客の獲得が難しい

3つ目の課題は、リピート顧客の獲得が難しいことです。

ECサイトは新規顧客を獲得するだけでなく、1度購入してくれた顧客に再び戻ってきてもらい、継続的に利用してもらうことが重要です。

しかし、ECサイトの市場規模拡大における新規参入などECサイトの数が増えていることで、価格や配送、サービスなどさまざまな要因で競争が激しくなっています。消費者のニーズも多様化しており、ECサイトで1度商品を購入し満足しても、より良い条件や魅力的な広告を配信する他のECサイトに流れることは珍しくありません。

リピート顧客を獲得するためには、単に商品を売るだけでなく長期的な信頼関係を築くことが求められます。

4.セキュリティ対策、担当者のリテラシー向上が必須

4つ目の課題は、セキュリティ対策、担当者のリテラシー向上が必須ということです。

ECサイトを運営する企業において、顧客の個人情報や決済情報の漏洩は自社の信頼に関わります。サイバー攻撃の頻度も増えているため、セキュリティ対策は必須といえるでしょう。

特にEC化を進める中小企業では、セキュリティ対策の強化だけでなく、EC運営に関わる担当者のリテラシー向上が求められます。担当者がセキュリティに関する知識を十分に持っていないと、情報漏洩や不正アクセスといったトラブルが発生するリスクが高まるからです。

そのためEC化を進める際には、最新のセキュリティ技術の導入や担当者の教育・トレーニングを徹底することが重要です。

プロに無料で相談する

押さえておきたいECサイトトレンド7選

まずは、押さえておくべきECサイトトレンドについて、カテゴリ別にご紹介します。

AI（人工知能）ソリューション。AIによってECの最適化が加速

ECサイトに限ったことではありませんが、AI（人工知能）は近年注目を集めています。AIとECサイトの相性は良く、さまざまな分野での活用が期待できます。

ここからは、実際のECサイト上で活用されているAIの事例について、いくつか挙げていきます。

ECサイト上での接客

AIを活用することで、ECサイトの訪問者に対して適切な接客が可能になります。

AIは、訪問者が「どのサイトから来たか」「今見ている商品は何か」「過去に購入した商品は何か」といった情報を分析。結果に基づいて、キャンペーンクーポンやメッセージ、バナーなどの中から適した対応を選択が可能です。

例えば、AIが訪問者が過去に購入した商品を把握していれば、関連商品を推薦するクーポンを提供したり興味を引くバナーを表示したりできます。

結果に対しても、レポートとして蓄積でき効果的なパターンを見つけられます。

レコメンド系ツールとしての活用

購入をするかどうか悩んでいる顧客に対し、購入を後押ししてくれるツールもあります。

例えば、レビューを長時間読んでいたり、特定の商品ページを何回も表示させたりといったケースでは、AIは閲覧者が購入するかどうかを悩んでいる状態と判断。

的確なタイミングでクーポンやバナーを表示させることは、購入意欲を高めてくれるでしょう。また、ファッションツールに特化したAIに、一人ひとりの来店のタイミングや趣味・嗜好、割引に対する反応の予測をさせることが可能です。

さらにDMやキャッチコピーも含め、さまざまな方法で商品提案を行うことも始まっています。

実店舗。ECと実店舗の融合で消費者に新たな購買体験を

Web上での買い物が増えた昨今、実店舗は過去のものとして捉える方もいるかもしれません。しかし、いくらECサイトが年々充実傾向にあっても実店舗に敵わない部分がまだあります。

例えばECと実店舗を融合させる試みとして、下記の方法を用いているショップもあります。

• ECサイトの購入ユーザーに対し、実店舗で使用できるクーポンを発行する
• 実店舗におけるオフ会の開催

実店舗内でも店員がタブレットを活用、店舗内とECサイトの在庫状況の把握が可能に。

さらに大手ECサイトAmazonではニューヨークに実店舗をオープンし、顧客レビュー☆4つ以上の商品を陳列するなどオフラインとオンラインの融合を果たしています。
そのほか、Alibaba Groupは香港にファッションAIをコンセプトにしたブティックをオープン。

このように、実店舗への可能性を感じている企業は少なくありません。小売マーケットは、デジタル化が進んでも影響はさほど大きくないと考えられています。

クロスコマース。消費者のライフスタイルから購買チャンスを見出す

クロスコマースとは、オンラインとオフラインまたは異なるチャネルを統合して、購買体験を提供するマーケティング戦略やビジネスモデルのことを指します。

現代の消費者は、実店舗やECサイトだけでなく、SNS、テレビ、友人との会話など、さまざまな場面で購買に関する情報を収集しています。

例えば、「メディア×コマース」では、商品販売を行うECサイトにメディアの役割を持たせる状態。

北欧デザインのファンション小物を取り扱うサイトは、商品情報の発信拠点として活用。結果的に、顧客ロイヤリティの向上、コンテンツの充実によるSEO対策などで大きなメリットを生んでいます。そのため、現在実用化されていない分野も、今後新たなクロスコマースが生まれる可能性があります。

実用化されていない分野は以下の通りです。

• 食
• 旅行
• アニメ
• 車
• バイク
• スポーツ
• ジム

上記の分野が実用化されていないため、可能性は計り知れません。

動画コマース。動画からECカートへ、新しい購買体験

動画コマースとは、「商品動画を視聴し、気に入ればECカートでの購入が可能となる」ことです。従来のECサイトの場合は文章や写真、イラストでの商品説明にとどまっており、説明のバリエーションは少なく、実際の利用・着用シーンを伝えるには限界がありました。

しかし動画コマースではこれらの問題が解決され、LPを介在せず直接CVを生み出せるように。静止画以上に商品の魅力を伝えやすい上、動画がシェアされ、拡散・共有も期待できます。

ちなみに、動画コマースは「ライブコマース」のように生放送の発信を行うものではありません。全く別物のため、区別しておいておきましょう。

ボイスコマース。音声アシスタントを利用した次世代の購買体験

ボイスコマースとは、音声アシスタントやスマートスピーカーを使用して行うオンラインショッピングのことです。

日本でも浸透しつつあるスマートスピーカーですが、Amazonが独自に開発した人工知能「アレクサ」を搭載した「エコー」を使って買い物をするCMを見た方も多いのではないでしょうか。

当初の利用シーンはAmazonのサイト内のみでしたが、既に外部企業との連携も深まっています。注文から決済まで、一連の流れすべてを会話1つで終えることができるようになりました。

例えば、過去2018年には画面付きAIスピーカーで、下記のようなものも購入できるようになりました。

• JTBおでかけチケット（レジャー施設の検索や電子チケットの購入）
• 出前館（全国の飲食店から出前を注文、決済まで完了）
• 京橋ワイン（ワインの購入）

AIが進化を遂げるにつれ音声アシスタントの精度は今後高まり、活用の幅も広がるでしょう。通販事業者にとって、ボイスコマース対応スキルは今後ますます重要になっていくでしょう。

インスタコマース。Instagramのショッピング機能でECサイトへリンク

インスタコマースとは、Instagramのプラットフォームを利用して行うオンラインショッピングのことです。

Instagramは、あくまで消費者が趣味や関心に基づく投稿を見る時間だと考えられています。好きなことをしている時間＝購買意欲が高まるとの考えを前提に、ポストから直接商品を購入できる「Shop Now」がリリースされました。

メリットは、ポストからECサイトへの導線がスムーズなため、購買に結びつきやすいこと。Instagramの活用には自社独自のハッシュタグの浸透や、検索にヒットしやすいタグ付けなどの地道な努力が求められます。

コミュニケーションを求めるユーザーが多く、コメントへのリアクションも重要な努力要素です。

モバイル決済。スマホ1台で購入をスムーズに完結させられるかが今後の鍵

日本ではまだまだ根強い現金払い。しかし、国を挙げてキャッシュレスを推奨していることもあり、現在では「PayPay」「楽天Pay」など、さまざまな決済ブランドが活性化しています。

過去のECサイトでは、購入金額に対してポイントが付与されることが一般的でした。しかし、そのポイントの利用場所はあくまで購入したサイト内に限られます。

一方、前述した決済ブランドであればリアル店舗とECサイト共に活用できるため、還元の恩恵を大いに受けることができます。

ECサイトの利用頻度が高くても、リアル店舗での支払い数を上回る人は多くありません。リアル店舗においては、すでにスマートフォン1台で購入を完結。

ECサイトにおいても、今後より一層スムーズなモバイル決済が求められることになるでしょう。

ECサイトのトレンドまとめ

本記事ではECサイトの最新トレンドやワードについてご説明しました！

移り変わりの激しいEC業界。最新トレンドはおさえつつ、まずはしっかりと基本をおさえたECサイトの制作・運営が重要になってきます。

ECサイトには、月商や予算に応じて様々な構築方法があります。まずは、そういったECサイトの種類や相場をおさえることがスタートです。

関連記事：ECサイト構築の費用と料金相場を徹底解説！【相場早見表・事例あり】

相場の情報をチェックしたら、実際に依頼するEC制作会社を探しましょう。

• どうやって制作会社を探せば良いかわからない
• 自分でWeb制作会社を探している時間がない

という方は、当サイト「Web幹事」にご相談ください。

Web幹事は、実際にWeb制作を経験した「プロ」が、あなたに適切な制作会社を見つけて紹介するサービスです。あなたの予算と目的にあったEC制作会社を紹介します。

コンサルタントのご紹介 代表取締役
岩田 真 2015年にWeb制作会社を設立し、
3年間で上場企業を含む50社以上制作に携わらせていただきました。

ホームページ制作のオンライン相談窓口「Web幹事」は、35,000件を超える豊富な相談実績と幅広い知識で、お客様のあらゆるニーズにお応えします。

Web制作業界のプロが丁寧にヒアリングしますので、
初心者の方でも安心してご相談ください！

「まずはEC制作の相場の情報を教えてほしい」などのご相談にも対応しております。
また、紹介された制作会社に必ず発注する必要もありません。お気軽にご相談ください。
相談料・紹介料は完全無料。1営業日以内に返信いたします。

ECサイトに強い制作会社を紹介してもらう