- 更新日 2024.10.17
- カテゴリー ECサイト
ECサイトのメリットとデメリット|ECの定義から構築方法まで徹底解説【2024年最新版】
店頭販売をしていて、「新たにECサイトを構築したい」というお店は多いのではないでしょうか。しかし、ECサイトの立ち上げには、何かと不安がつきものです。
- ECサイトってそもそもどういう形態があるの?
- うちの店はモールに出店した方がいいの?それとも自社のECサイトを持つべき?
- そもそもECサイトを立ち上げて儲かるの?
実店舗で経営が軌道に乗っていても、「ECサイトとなるとまた違うのではないか」という懸念があるのも当然のことです。
不安の内容はそれぞれですが、ECサイトを立ち上げるなら、しっかり売上アップにつなげたいと考える点はみな同じでしょう。
そこで、本記事ではECとは何かという初歩的な部分から、ECサイト運営のメリットやデメリット、ECサイトの構築方法についてもまとめています。ECサイトの運営を検討している方は、運営をするか否かの判断や、ECサイト構築の際にお役立てください。
ECサイト制作に役立つ記事もご覧ください
【プロ監修】売れるECサイトの作り方を準備から開設・集客まで解説
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EC(Eコマース)とは?
まずは、ECの基礎知識として、ECの定義と市場規模について解説します。
ECとは?BtoB、BtoC、CtoCに関わらずWebを介した電子商取引
ECとは、英語でElectronic Commerceといい、日本語では電子商取引のことです。
ECに関わる登場人物としては、「B」と表現される会社と「C」と表現される消費者の2者があると考えてください。
商取引をする組み合わせには関係なく、すべての電子商取引はECと表現します。商取引を行う登場人物の組み合わせによって、ECの種別は以下のように分かれます。
・BtoB取引:会社間取引
・BtoC取引:法人や個人事業主が運営するネットショップと消費者間の取引
・CtoC取引:消費者同士の取引
具体例を見ていきましょう。
BtoB取引の特徴と事例「ラクスル」
BtoB取引には、いくつかの特徴があります。
- 取引量や金額が大きく、継続的
- 商品購入の意思決定・購買・使用それぞれが別人であることが多い
- 信頼関係の構築が必要
- 複数人の合議で購入が決まることが多いため合理的な理由で購入に至る
- 顧客数は限定的
BtoB取引の事例としては、ラクスルをピックアップしました。ラクスルは、企業向けのネット印刷や物流プラットフォーム「ハコベル」を展開するネット印刷通販会社です。
印刷を発注する際は、最低100部から最高50万枚までとなっており、非常に大きい単位であることが特徴です。
出典:ラクスル
BtoC取引の特徴と事例「Amazon」
BtoC取引にも、BtoB取引と同様にいくつかの特徴があります。
- 取引量や金額がBtoB取引に比べて少なく突発的
- 商品購入の意思決定・購買・使用すべて同一の個人であることが多い
- 商品は販売企業に対して感情を揺り動かされることによって購入に至る場合が多い
- 顧客数は不特定多数
BtoC取引の良い事例の一つとして、Amazonを紹介します。Amazonは、個人向けに書籍のネット販売を始め、新刊だけでなく古本も同じように探せるシステムを構築しました。
ロングテール効果で需要が少なく、なかなか実店舗では見つからない古本が人気を集めるとともに、「注文するとすぐに届く」という物流体制も整備。最終的には、書籍だけでなくさまざまな商品を取り扱う、巨大な総合ECサイトへと成長を遂げています。
出典:amazon
CtoCの取引の特徴と事例「メルカリ」
CtoC取引は、個人間での売買が該当します。CtoC取引の特徴は以下の通りです。
- 取引量や金額はBtoCよりもさらに少なめ
- 商品購入の意思決定・購買・使用はほぼ同一の個人が行う
- 商品は販売者に対して感情を揺り動かされることによって購入に至る場合が多い
- 販売者も購入者も不特定多数
これらの条件を満たすCtoC取引の事例としては「メルカリ」が該当します。メルカリは、個人フリマアプリです。
個人が出品者としてハンドメイド品や不用品を販売し、その値段と商品の状態などの条件を確認し、納得すれば閲覧者が購入します。
出典:メルカリ
ECの市場規模とは?20兆円超で年々増加傾向にあり
経済産業省が毎年調査している「電子商取引に関する市場調査」の2018年版によると、日本国内の電子商取引の市場規模は以下の通りです。
- BtoB取引は344.2兆円(前年比8.1%増)
- BtoC取引は18.0兆円(前年比8.96%増)
また、CtoC取引のうちフリマアプリの予想市場規模は6,392億円(前年比32.2%増)と急成長を遂げています。
いずれの取引も順調に推移していることが分かる数字です。
また、中国(個人)が日本のECサイトから購入している金額は1兆5,345億円(前年比18.2%増)。
米国(組織)が日本のECサイトから購入している金額は1兆7,278億円(前年比18.5%増)と越境ECも大きく伸びています。
これらを合わせると、すでに日本のBtoC取引・CtoC取引は合わせて20兆円を超えていると考えられます。
関連記事:越境ECとは?おすすめの商材や注意点、日本企業の事例など基本を解説
ECサイトのメリットとは?消費者・事業者からの視点で解説
ECサイトを運営するメリットには何があるでしょうか。
消費者と事業者両方の視点でそれぞれに解説します。
消費者(ユーザー)から見たECの3つのメリット
消費者(ユーザー)から見たECのメリットは大きく分けると3つあります。
それぞれのメリットについて、順番に解説します。
店舗に向かう時間コストの節約
実店舗でのショッピングは、お店に行くまでの移動時間がかかります。
しかし、ECならインターネット環境さえ整っていれば、その場でショッピングが可能であり、移動のための時間的コストがかかりません。
価格を比較して購買ができる
同じ商品の価格を比較したい場合、実店舗なら実際に複数のお店を回るしかありません。
一方、ECなら比較サイトの利用などにより、その場で簡単に価格を比較することが可能。
また、運営者側の固定費も実店舗より抑えることが可能なため、総じて低価格で購入できる傾向にあります。
在庫を問わず購買ができる
実店舗では、品切れになっていれば購入を諦めるしかありません。
しかし、ECサイトの場合は、お目当てのサイトで品切れになっていても、検索することで在庫がある店舗を見つけやすい傾向にあります。
事業者(提供者)から見たECの3つのメリット
事業者から見ても、ECサイト運営には大きなメリットがあります。ここでは、事業者から見たECの3つのメリットを見ていきましょう。
商圏を日本に留まらず世界に広げることができる
少子高齢化で人口が減少しつつある影響もあり、日本市場は縮小傾向にあります。
実店舗は、出店しているエリアに縛られるため、人口減少の激しい地域では売上アップが難しい場合もあります。
しかし、ECサイトは場所の制約がありません。
実際に中国や米国からの購買は多く、合わせて3兆円以上の市場規模。
ECサイトの多言語化を進め運輸面の整備をすることで、世界を相手に商売ができる点は、事業者にとって大きなメリットです。
デジタル情報を活用して提案ができる
商品の提案活動は、実店舗でもポスターや販売員が行います。
資金がある場合は、マスメディア広告などを活用する場合もあるでしょう。
しかし、これらの広告手段は費用が高く、広告が届く範囲も実店舗の場所やマスメディアの放送地域に縛られます。
ECサイトの場合、「インターネット上で広告を出す」「SEO対策を行って自然検索からの流入数を増やす」などの対策が必要です。
いずれの方法も実店舗で列挙した広告手段に比べると低価格で実施できます。
また、全世界にリーチできる広告を作れる点も魅力です。
在庫を場合によっては抱える必要がない
取り扱う商品の性質にもよりますが、受注生産や予約販売も簡単に行える点が、ECサイトの強み。
注文を受けた数だけ生産する体制ができれば、在庫を保存するのにかかる土地代もかかりません。季節性のある商品も予約を募っておくことで、商品数に過不足が生じることなく、無理のない販売ができます。
ECサイトのデメリットとは?消費者・事業者からの視点で解説
ECサイトのメリットを見てきましたが、メリットだけではなくデメリットもあります。
消費者・事業者それぞれの視点から順番に解説します。
消費者(ユーザー)から見たECの3つのデメリット
消費者から見たECサイトのデメリットも3点にまとめられます。
どのようなデメリットがあるかを解説します。
商品が届くまで時間がかかる
郵送や宅配での配送となるため、商品を手にするまでに時間がかかります。
実店舗の場合は、目の前ですぐ購入できるため、配送に関するタイムラグがありません。
サイズ感や使用感が届くまで分からない
店頭販売の強みは、商品に触れることができ、場合によっては使用感の確認もできる点。
ECサイトの場合は、写真と説明文から想像するしかないため、届くまで確認できません。
送料がかかる
ECサイトから商品を購入する場合、必ず運送が間に入り、送料が必要となります。「〇円以上送料無料」などの条件が付く場合もありますが、送料の負担は実店舗にはないデメリットです。
事業者(提供者)から見たECの3つのデメリット
ECサイト運営を行う事業者にとって、ECサイトのデメリットは3点あります。
どういう点がデメリットになるのかも確認しておきましょう。
価格競争に陥りやすい
ECサイトは、他店と簡単に価格比較ができます。
価格比較サイトによって一発で最安値が出る状況では、どうしても価格競争に陥りやすい側面も否めません。
そのため、商品に付加価値をつけるなど、価格とは別の面でいかに魅力を上げるかが価格競争を脱するための要素になるでしょう。
初期投資で開発コストがかかる
ECサイトの構築は、種類や規模にもよりますが開発コストがかかります。
また、コンテンツも外注して作成するとなると、そちらにも初期コストが必要です。
これらのコストは、実店舗と比べても高い可能性があるため、事前に確認しておきたいポイントといえます。
運用面で集客コストがかかる
ECサイトの運用開始直後は、サイトの認知度が上がらず苦労することになります。
また、定期的に集客するための広告出稿やSEO対策にもお金が必要です。
運用が始まると、実店舗ほどではないにしても、必要な運用コストは見積もっておかなければいけません。
ECサイト運営にもメリット・デメリットはあります。
どちらも把握したうえで、メリットを最大限に活かし、デメリットをできる限り限定的に抑えることが、ECサイト運営成功の鍵です。
ECサイトの種類と構築方法とは?
ECサイトは、以下の5種類に分類されます。
それぞれの特徴と構築方法について、初期費用の安い順番に説明します。
モール型
「楽天市場」や「Yahoo!ショッピング」のように、インターネット上のショッピングモールに1店舗として出店するタイプです。
初期コストはご紹介する種類の中で最も安く、集客などに関してモール側からのサポートも期待できます。
ただし、モール型は所定の出店料を毎月支払う他に商品の売れ行きによってロイヤリティをモール側に支払うため、利益率は下がります。さらに、モール内でデザインやイベントが均一化されるために、個性が出しにくい点もデメリットです。
ASP型
ASP型とは、ASP運営会社によってECサイトに必要なサーバーや機能が提供されているタイプのECサイトです。
運営者は毎月利用料を支払います。
導入の初期費用が抑えられるというメリットがある一方、利用料は運営している間は継続的に必要です。また、コンテンツを充実させる場合は別途費用がかかります。
ASP型は、モール型に比べて独自性が出しやすく、ファンも増やしやすいタイプです。
ただ、認知されるまでに時間がかかり、集客対策に費用がかかるという懸念もあります。
関連記事:【徹底比較】おすすめのECカート12選!無料と有償版のメリット&デメリット、選び方について
オープンソース型
自社でサーバーマシンを準備して、無料のソフトウェア(オープンソース)を導入し自社サイトとしてECサイトを運営するパターンです。
自社に合わせてカスタマイズが必要な場合があり、別途エンジニアにカスタマイズ依頼をする必要があります。
管理機能やセキュリティ制御は一通りそろっているため、運用コストや初期費用が抑えられるでしょう。
しかし、開発コストがかかるため「全面的に安価で済む」というわけでもありません。
また、集客面ではASP型と同様の問題を抱えています。
パッケージ型
すでに完成しているECサイト用のソフトウェア製品(パッケージ)を導入。オープンソース型よりは初期費用がかかりますが、パッケージ製品は高性能な場合が多い傾向です。
そのため、自社サーバーにインストールしてからECサイトオープンまでの時間が比較的短くて済みます。
ただし、パッケージ製品が自社の販売方法などにフィットしないリスクもあります。
その場合は、開発会社にカスタマイズを依頼することになるかもしれません。
結果的に、オープンソース導入の方が総合的に見て安くつく場合もあるため、導入には事前検討が重要です。集客面ではASP型と同様の問題を抱えています。
フルスクラッチ型
自社のECサイトを一からプログラミング・構築する方法です。
自社サイトに必要な機能を過不足なく備えることができる点が大きな魅力ですが、ご紹介した5種類の中で、最も費用がかかります。
「大規模なECサイトでカスタマイズをしっかり行う」場合に有用な手段です。
初期開発費用だけでなく、バージョンアップなどの保守・メンテナンス費用も一定額かかるため、資金力が必要になります。さらに、エンジニアと交渉できる技術力の高い人材も必要です。
関連記事:売れるEC・ネットショップの始め方!準備から開設・集客まで徹底解説
ECサイトの導入や運用についてお悩みがある方は、こちらもあわせて参考にしてください。
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【コラム】ECサイトの費用感とEC制作会社の選び方
ECサイト構築の費用感は、おおよそ以下の通りです。
・可能な限り低コストでECサイトを始めたい
モール型やASP型が選択肢となり、無料〜10万円以下で構築可能です。
自社で運営することもできますが、ECモールの担当者は必要となります。
・費用を抑えながら独自のECサイトが欲しい
ASP型やオープンソース型を利用して、10万~100万円程度で構築可能です。自社のみでの構築は難しく、中小規模の開発会社へ依頼します。
・独自デザイン・コンテンツのECサイトが欲しい
オープンソース型やパッケージ型が選択肢となります。100万〜500万円の初期費用が必要です。それなりに技術力のある中規模の開発会社へ依頼します。
・自社事業にフィット本格的なECサイトが欲しい
オープンソース型、パッケージ型、フルスクラッチのいずれかを検討します。500万円以上はかかる見込みです。
規模の大きさや機能数によっては、技術力の高い大規模な開発会社を選びます。
ECサイトで見込まれる年商の規模とも合わせて、どの路線で行くかを検討しましょう。
自社で簡単に始めらるのはモール型orASP型です。
独自性を求めたい場合は、その他の種類を選び、ECサイト制作に強い開発会社を探すことをおすすめします。
ECサイトを運営するうえでマーケティングは不可欠ですが、市場調査はもとより、どのような開発会社を探すかということも重要になってくるでしょう。
より良いサービスを構築していくためにも、ECサイト制作に強い開発会社をチェックしておきましょう。
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この記事を書いた人
Web幹事運営事務局
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